総医研ホールディングス(2385)の決算予想　決算発表日：11月12日 第1四半期

総医研ホールディングス(2385)の第1四半期決算発表が11月12日に迫ってきました。

総医研ホールディングスはコロナ禍でも大きく業績を伸ばしている銘柄のひとつ。

今回は気になる総医研ホールディングス(2385)の決算予想について、前回の決算内容をもとに調べてみました。

是非ご覧ください。

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総医研ホールディングス(2385)の決算予想　決算発表日：11月6日 第1四半期

【総医研ホールディングスの概要】

• 時価総額：173億円
• 設立：2001年
• 上場：2003年12月
• 売上高：93.12億円(19・6）/ 100億円(20・6予)
• 営業利益：10.47億円(19・6) / 13億円(20・6予)

【特色】抗疲労食品・飲料の直販と、化粧品が収益柱。評価試験や医薬品臨試受託も。利益は下期偏重

【連結事業】生体評価システム6(7)、ヘルスケアサポート4(11)、化粧品53(20)、健康補助食品29(6)、機能性素材開発8(14) <20・6>

【高成長】機能性素材は横ばいながら、健康補助食品が広告効率化で小幅増収増益に復帰。主力の化粧品は現地企業との提携効果を一段と発揮し、中国越境ＥＣが高成長持続し全体利益を牽引。連続増配余地。

【後押し】化粧品は中国向け商品拡充、越境ＥＣ以外の実店舗など販路多様化に努力。動物で寿命延伸研究成果ある大腸送達アルギニンを機能性素材の柱に育成意向。

ではまずは前回の決算内容を見てみましょう。

2020年8月17日の通期決算内容

前回発表された通期の決算短信は上記の通り

前期に比べ、売上高が23％増・営業利益が20.9％増となっています。

今期も増収増益が予想されており、順調に業績を伸ばしていると言えるでしょう。

前回の決算発表後は、好決算を好感されて株価は大きく上昇しました。

直近四半期の売上利益

直近四半期の伸び率は今後の業績が伸びていくかを見るうえで重要な指標です。

総医研ホールディングスの四半期ごとの売上・利益・利益率の推移は下記の通り。

売上・利益とも前々期に比べて大きく増えています。

次回の決算は第1四半期ですが、過去2年ともに利益はマイナスとなっています。

織り込まれている部分もあるでしょうが、今回もマイナスとなったとき、一時的な下落があるかもしれませんのでその点は注意しておいたほうが良いかもしれません。

当連結会計年度の我が国の経済は、消費税増税や自然災害等の影響により個人消費が伸び悩んだこと等から、総じ
て低調に推移したことに加え、直近では国内外における新型コロナウイルス感染症の広がりにより経済活動が急激に
落ち込み、大幅に悪化することとなりました。
我が国では、社会の高齢化を背景として医療費の増加が続く中、医療の効率的運営や予防医療の推進が必須の課題
となっています。このような状況下、医療の適正かつ効率的な運用を目指す「EBM」（Evidence Based Medicine＝科
学的根拠に基づく医療）の気運が高まっているほか、国策としても、メタボリックシンドロームに着目した特定健康
診査・特定保健指導の導入、全ての健康保険組合等における「データヘルス計画」（レセプト等のデータ分析に基づ
いた保健事業）の策定及び実施の義務付け等が行われています。また、アベノミクスの第三の矢である成長戦略にお
ける規制改革の一環として、食品等の機能性表示の規制が緩和され、企業責任によりエビデンス（科学的根拠）をも
とに食品等に機能性を表示できる機能性表示食品制度が施行される等、当社グループの事業への追い風となり得る環
境の変化が生じています。
このような状況下、当社グループでは、大学発のバイオマーカー技術に基づくエビデンスの構築と活用に関する実
績やノウハウ、医学界や医療界における幅広いネットワーク等を活かし、医薬、食品、化粧品、ヘルスケア関連サー
ビス等の様々な領域において、社会のニーズに対応した商品やサービスを開発して提供することにより、事業の拡大
を図ってまいる方針であります。

総医研ホールディングスのセグメントごとの売上利益

チャームケアコーポレーションは単一セグメントのため、セグメントごとの売上・利益の表記はありません。

セグメントによって増減まちまちですが、一番売上高の高い化粧品が大きく伸びていることもあり、全体で増収増益となりました。

（生体評価システム）
生体評価システム事業のうち評価試験事業におきましては、主に食品の有効性に関する臨床評価試験の受託手数料
等116百万円（前期比71.3％減）の売上計上を行いました。また、受注状況につきましては、受注高97百万円（前期
比59.4％減）、当連結会計年度末の受注残高は148百万円（前期末比11.5％減）となりました。
生体評価システム事業のうちバイオマーカー開発事業におきましては、売上（前期はなし）、受注高（前期はな
し）及び当連結会計年度末の受注残高（前期末はなし）は何れもありませんでした。
生体評価システム事業のうち医薬臨床研究支援事業におきましては、主に糖尿病領域の医師主導型臨床研究の支援
業務の受託手数料等442百万円（前期比36.5％増）の売上計上を行いました。また、受注状況につきましては、受注
高251百万円（前期比26.6％増）、当連結会計年度末の受注残高は407百万円（前期末比32.0％減）となりました。
これらの結果、生体評価システム事業の業績は、売上高559百万円（前期比23.4％減）、営業利益36百万円（前期
比73.6％減）となりました。

（ヘルスケアサポート）
ヘルスケアサポート事業は、特定保健指導の受託を中心として、企業における社員の健康管理・増進のニーズや個
人の健康意識の高まり等に関連した様々なサービスを健康保険組合等に提供する事業であり、生活習慣病の専門医か
ら成る組織である一般社団法人専門医ヘルスケアネットワークと共同で事業展開しております。当連結会計年度にお
きましては、特定保健指導、被扶養者を対象とした特定健康診査のサポート、糖尿病の重症化予防サービス、レセプ
ト解析の受託手数料等408百万円（前期比13.1％増）の売上計上を行いました。
また、受注状況につきましては、受注高408百万円（前期比13.1％増）、当連結会計年度末の受注残高はありませ
んでした（前期末はなし）。なお、この事業の受注高は、主に特定保健指導の実績等に応じて事後的に決まるもので
ありますので、契約締結時点ではなく、当該実績等が確定した時点で計上しております。
この結果、ヘルスケアサポート事業の業績は、売上高408百万円（前期比13.1％増）、営業利益43百万円（前期比
12.5％増）となりました。

（化粧品）
化粧品事業におきましては、通信販売部門の売上高は、販売の減少傾向が続き、174百万円（前期比13.5％減）と
なりました。一方、卸売部門の売上高は、「モイストクリームマスクPro.」を中心とする中国の越境EC向け商品の販
売が、新型コロナウイルス感染症の広がりの影響による一時的な落ち込みはあったものの、同国の流通企業である杭
州高浪控股有限公司との資本業務提携（2019年２月締結）の効果もあり総じて拡大傾向で推移したこと等から、
4,772百万円（前期比82.2％増）となりました。
この結果、化粧品事業の業績は、売上高4,947百万円（前期比75.3％増）、営業利益1,003百万円（前期比103.0％
増）となりました。

（健康補助食品）
健康補助食品事業におきましては、例年と同様、疲労回復のニーズが高く、広告出稿に対する反応が良好である
夏場に合わせて集中的に広告宣伝費を投下し、販売の一層の拡大を図りました。
当連結会計年度におきましては、新規顧客の獲得数が、採算ラインは確保できているものの計画の前提には達しな
かったことや、第１四半期連結会計期間の業績の進捗状況を踏まえて第２四半期連結会計期間以降に広告宣伝費の投
下を抑制したこと等から、販売が伸び悩みました。
この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高2,665百万円（前期比4.9％減）、営業利益は168百万円（前期比
35.5％減）となりました。

（機能性素材開発）
機能性素材開発事業におきましては、ラクトフェリンをはじめとする機能性素材の開発、販売及び技術供与等を行
っております。
当連結会計年度におきましては、ラクトフェリン原料の販売ならびにラクトフェリンの腸溶加工技術及び脂質代謝
改善用途に関する特許提供によるライセンス収入等の売上計上を行いました。
この結果、前期の連結子会社の決算期変更の影響もあり、機能性素材開発事業の業績は、売上高730百万円（前期
比14.1％減）、営業利益は99百万円（前期比37.3％減）となりました。

これらに加えまして、セグメント間取引の消去や全社費用による営業損失は304百万円（前期は225百万円の営業損
失）となりましたので、当連結会計年度の連結売上高は9,312百万円（前期比23.0％増）、連結営業利益は1,047百万
円（前期比20.9％増）、連結経常利益は1,097百万円（前期比25.1％増）となりました。
また、特別利益として投資有価証券売却益を９百万円計上した一方、特別損失として関係会社株式評価損17百万円
を計上したこと等により、当連結会計年度の税金等調整前当期純利益は1,090百万円（前期比24.7％増）となりまし
た。
これらの結果、当連結会計年度の親会社株主に帰属する当期純利益は731百万円（前期比32.2％増）となりまし
た。
なお、新型コロナウイルス感染症の広がりによる影響につきましては、生体評価システム事業のうち医薬臨床研究
支援事業において新規受注の商談の遅延が生じており、また、ヘルスケアサポート事業において定期健康診断、特定
健康診査及び特定保健指導等のスケジュールの後ずれが生じているものの、何れも業績に重要な影響はなく、その他
の事業においては特段の影響は生じていないことから、現時点においては、当社グループの業績に与える影響は軽微
となっております。

強弱マチマチですが、今のところ化粧品の「モイストクリームマスクPro.」などの影響で業績はよいですが、減少しているものも多いため、そのあたりは次回決算でもチェックしておきたいところです。

総医研ホールディングスの株価推移

総医研ホールディングス(2385)の2020年11月2日時点での日足チャートは以下の通り。

前回の決算以降、株価は大きく上昇し1,000円を超える場面もありましたが、このところの地合いのこともあり、現在は800円付近に下落してきております。

【11月2日時点の指標】

• PER：24.24
• PSR：2.38
• PEGレシオ：1.36（PER24.24÷利益成長率17.85)

※PSR(株価売上高倍率)　　※PEGレシオ(PERを、一株当たりの利益成長率で割った指標)

PER・PSRは少し割高な水準ではあるものの、PEGレシオでみるとそこまで割高とはいえない水準。

総医研ホールデの決算予想まとめ

総医研ホールディングスの11月12日の決算発表を前に、過去の決算発表を調べてみました。

株価は前回決算から見ると高くなっているものの、このところの調整もあり買いやすい水準まで下がってきています。

ただ、業績の中身をチェックすると、セグメントにより増減まちまちとなっており、順調に決算が通過するかどうか疑問点も多いです。

業績が期待を超えるものであればすんなり1,000円を超えて高値を抜けるでしょうが、期待値が高く、下落リスクも高いと言えるでしょう。

できれば決算発表後の数字を見てから投資したほうが良いのではないかと思います。

• 投資判断：ー　見送り

※投資はご自身の判断にて行っていただきますようお願いします。

決算発表での決算短信には今後の株価上昇のヒントが詰まっています。

ファンダメンタルで投資する際には決算短信の読み方を詳しく知っているかどうかは非常に重要となってきます。

私自身、ファイナンシャルアカデミーで株式投資の基礎を学びました。

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